医師・看護・介護で働く 医療・福祉従事者のためのキャリアサービス

医師の転職

医師の転職のサポートならお任せください

「医者の不養生」という言葉があります。医師の業務は過酷です。
長い労働時間による肉体的ストレス、医師としての責任の重さによる精神的ストレス、人間関係による社会的ストレス等、激務に追われ、そのQOLはけして高いといえません。
QOLを高めるために、働く場を変えてみる、すなわち『転職』というのも一つの方法です。
今の職場で仕事に追われ、取り返しがつかないほど疲れきってしまう前に、第三者によるコンサルティングを受けることが重要です。

我々コネクト医療ナビは、研修医の立場の方からキャリアを積まれた方まで、すべての医師の転職を支援、サポートしています。
登録いただいた方に対して、専任のコンサルタントが付き、これまでの医師としてのキャリアや実績、これからの勤務希望条件や、イメージされている将来のご自身の姿についてお伺いし、整理するお手伝いをいたします。
これにより、今までお一人では気づかれなかったご自身の強みや価値について明確にすることができます。
その上で、登録された求人の中からマッチした勤務先を推薦させていただきます。また、ご自身の”価値”を正確に医療機関にお伝えし、それをもとに希望される年収や勤務条件を交渉いたします。

医師としてのやりがいの追求

医師という職業は、辛い部分とやりがいとが表裏一体になっています。
長時間勤務、そして多忙な労働環境、身体的にも精神的にも疲弊の大きな職業です。
一方でその過酷な業務の中で、素晴らしいやり甲斐が得られる職業でもあります。
ご自身の適切な治療により患者さんが病気から回復した姿を見ること、そしてその患者さんから感謝してもらえる喜びは、何物にも代えがたいものです。
辛い労働環境下でも様々な経験を積むことで、確実にスキルアップできるというのも事実です。
例えば救急救命部門で忙殺される中数多くの症例を経験することで、救急救命のスキルが身につくと共に、先々に別の専門科で勤務することになってもより適切な判断と治療を行えるようになります。
転職を希望される方の中には、「経験を積むための転職をしたい。そのためには多少の多忙さは構わない。」とおっしゃる方もおられます。

医師としてのやりがいが現在の職場で目指しているものと一致しない場合、また辛い部分がやりがいをもっても余りあるものである場合、転職もひとつの選択肢となります。
コネクト医療ナビでは、「納得のいく決断」にとことんこだわった情報提供とサポートをいたします。
また、転職活動を行う中で、「転職を行わない方が良い」という判断をされることもあります。
コネクト医療ナビではそのような決断をされた方についてももちろん応援し、長いお付き合いをさせていただきます。

子育てと仕事の両立

女性医師が抱える子育てと仕事の両立に関する悩み

日本医師会男女共同参画委員会と女性医師支援センターが共同で発表した報告書「女性医師の子育て〜8年間で何が変わったか、何が変わっていないか~」によれば、すべての年代で6割を超える女性医師が家庭・育児に関する悩みを抱えていることがわかりました。
「家庭・育児に関する悩み」には「家庭と仕事の両立」「配偶者の非協力・無理解」「配偶者の家族の無理解」「その他具体的な記入」の要素が含まれており、育児そのもの以外にも、家族の協力体制や姿勢が女性医師の悩みにつながっている様相が見られます。
研修医を対象にした「臨床研修修了者アンケート調査概要(2016年)」(厚生労働省)によると、「子育てをしながら勤務を続ける上で必要と考えられるもの」(最大3つまで複数選択制)として「職場の雰囲気・理解」「勤務先に託児施設がある」「子どもの急病等の際に休暇がとりやすい」「当直や時間外勤務の免除」「配偶者や家族の支援」「短時間勤務制度」が重視されていることがわかりました。

子育て中の女性医師の勤務実態

厚生労働省が発表した、「医師・歯科医師・薬剤師統計の概況(2018年)」によると、女性医師の割合は、届け出総数の21.9%に当たる71,758 人です。医師全体のうち約2割と、女性医師の割合はかなり少数です。
日本医師会男女共同参画委員会と女性医師支援センターによる報告書「女性医師の子育て〜8年間で何が変わったか、何が変わっていないか〜」によれば、乳児育児中の常勤の女性医師は2009年調査で68.0%、2017年調査で76.5%でした。
幼児の場合は2009年調査で70.1%、2017年調査で71.0%、子どもが学童の場合は2009年調査で76.5%、2017年調査で78.8%でした。
子どもがいずれの年代でも、2009年調査時よりも2017年調査時のほうが常勤勤務の割合が多く、子育てをしながら常勤で働く医師が増えていることがわかります。
また、乳児育児中に宿日直やオンコールがあると回答した女性医師は、2009年の調査では40.4%、2017 年では 38.4%でした。
幼児の場合は、2009 年が42.2%、2017年が37.7%で、学童の場合は、2009 年で 53.4%、2017年には45.1%であり、宿日直やオンコールが免除されたり少なく抑えられたりしていると推察されます。

女性医師が子育てと仕事を両立するために

一般的に過酷な労働環境での勤務を求められることの多い医師が、子育てと仕事を両立するには工夫が必要です。
働きやすい環境をつくるためのポイントをいくつかご紹介しましょう。

1. 国や自治体や勤務先等の利用できる制度の利用

日本医師会女性医師支援センターのウェブサイトには、都道府県別の子育て支援情報がまとめられており、便利です。
また、勤務先を選ぶにあたり、子育て支援制度やベビーシッター制度、保育所併設などのサポート体制を設けているところを選ぶということも大切です。

2. 育児や家事をサポートしてくれる人を確保する

育児と仕事を両立するためには、家族をはじめとする他者のサポートが必須です。子どもは体調を崩しやすく急に仕事を休まねばならなくなることもあります。
もしもの時に協力してくれる人は多ければ多いほどよいですが、もしも家族のサポートを得にくい場合は、自治体のファミリーサポートセンターやベビーシッターなども利用できます。
日ごろからサポートしてくれる人を確保しておけば、育児における心の余裕にもつながります。

3. 相談窓口を利用する

どうしたらよいかわからないときにはひとりで悩まずに、勤務先や自治体、都道府県ごとの医師会などに設置された支援相談窓口にまずは問い合わせてみるのもおすすめです。
支援内容の詳細を案内してもらったり、悩みを聞いてもらうことで心を軽くしたりできます。

4. 転職を検討する

子育てと仕事の両立に向けてどんなに工夫しても、なかなか理解や協力を得ることが難しい職場環境もあります。そんなときは、子育てへの理解や協力体制が整った職場への転職も一つの方法です。
ただでさえ家事育児で忙しい状況で、転職活動を一人で進めるのはなかなか大変です。
より効率的に職場探しを進めるために、専門のコンサルタントに相談することが必須です。
コンサルタントを選ぶには、情報を豊富に持つことはもちろん、しっかり話を聞いてくれる会社を探すことが大きなポイントになります。

科目不問で転職できる医師求人も多数あります

常勤でも科目不問で勤務できる求人がある

「科目不問」の求人が当直や健診などのアルバイト勤務に多いのは確かです。
救急対応や急変時の対応の少ない、いわゆる寝当直と呼ばれるようなものであれば専門に関わらず勤務できるためです。
また、健診のスポット医師の募集も科目不問で勤務できることが多いです。

しかし、あまり知られていませんが、常勤医として転職する場合でも、科目不問で勤務できる求人は多くあります。

科目不問で転職できる医師求人の例

1. 老人保健施設長の求人

介護老人保健施設の施設長の求人には、科目不問でも勤務可能なものが多くあります。
業務は入居者の医学的管理が主です。
病院併設の施設など、施設が連携している病院を置いていることが多く、急変時には病院の医師が対応する体制を整えていることが多いです。

2. 療養型病棟管理中心の求人

療養型病院やケアミックス病院での病棟管理中心の常勤求人は、科目不問で勤務できるものが多いです。
常勤であっても週4日やオンコールなしなどの条件で勤務できる病院も多くあります。
ご家庭の事情等で勤務可能な日数や時間が限定されている方にも働きやすい環境といえます。

3. 健康診断の常勤医師求人

老健施設や療養病院に比べると件数は少ないですが、健診の常勤医師の求人が出ることもあります。
健診専門の施設だけでなく、病院からも健康診断専任の担当医師の募集が出ることがあります。
健康診断に必須のマンモグラフィーなどの読影スキルが重視されることが多いです。
そのため、婦人科や放射線科の医師が歓迎される傾向にあります。

4. クリニックでの管理医師求人

特別養護老人ホーム併設のクリニックや、AGAクリニックは科目不問で募集が出やすい傾向にあります。
また、前院長の退職などの事情で、クリニックの管理医師求人が科目不問で急募されることがあります。

5. 未経験や転科からの勤務が可能な求人

リハビリテーション科、在宅医療、緩和ケア、美容外科、眼科(コンタクトレンズ外来中心)、精神科などに、未経験からの転科が可能な求人が多く出ます。
精神科やリハビリテーション科は、外科系医師のスキルや経験が歓迎されます。
注意が必要なのが、未経験でも高給与の求人です。
診療のリスクに対する対価として高給与が支払われている場合もあるためです。
研修体制が十分に整備されているのか、法人として信頼できるのか等の点を確認しておくことが必須です。

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